金と原油相場

ここまで解説してきた為替と先物取引の関係に続いて、両者の将来展望がどうなるかを考えていきたいと思います。 過去には、穀物を消費するのは人間と動物のみでしたが、現在ではバイオディーゼルという新しい消費先ができたことにより、先物取引をめぐる環境は変化しつつあります。 また、ウランは先物商品ではありませんが、東日本大震災以来、大幅に原発の新規設置が見直されウラン輸出がストップする可能性もあるなど、為替に先物商品が大きな影響を与えるケースが出ています。 特にカナダやオーストラリアなどの資源国では、このような環境変化に影響されるといえるでしょう。 もうひとつ、状況に変化が見られるのが化石燃料関連です。 日本はもともと石炭に頼っていましたが、現在では石油の大消費国となり、さらに今後は「脱石油」へと舵取りをしていくと考えられます。 現在開発中の電気自動車などが完全に実用化されれば、石油を全く必要としないわけですから原油依存度は低下していくことになり、劇的な原油先物価格の下落も起こりえるでしょう。 そうなれば為替にも大きな影響が出るとともに、産油国は大打撃を受けることになります。 これらが実現したとしても、将来展望に関連した影響がどのようなものかは誰にも明言できません。 しかし、FXトレードの幅を広げていこうとすれば、先物情報に可能な範囲で目配りするだけでなく、このような想像力の幅を広げることが役立つのです。

最初に、為替と原油という分かりやすい例から、為替と先物取引の関連を考えていきます。 原油はコモディティ先物商品で、私達の生活に密着したガソリンや冬場に使う灯油などが含まれています。 ニュースなどで「先物相場で原油が高騰している」といった言葉を耳にすると、ガッカリしてしまう人も少なくないでしょう。 原油取引は価格変動が激しく、ボラティリティの大きな取引だということは、このようなニュースからも読み取れるところですが、巨額な儲けも出る一方で巨額な損失も出やすくなります。 中東諸国の動向は、原油価格に大きな影響を与えています。 原油先物取引が難しいといわれるのは、これら中東諸国に政治的・民族紛争などの不安定な問題を抱えている国が多いためです。 産油施設がテロリストに狙われたという事件がありましたが、こうした問題が続いており、最近ではリビアの混乱によって原油価格が高騰する事態も起こりました。 同じ資源国であっても、南アフリカなどは比較的情勢が安定していますが、残念なことに石油資源は含まれていません。 中東問題で原油価格が上昇すると、日本のように完全に石油輸入に頼っている国の通貨（円）は売られることになり、同様に中東に依存する部分の多い米ドルも売りが加速します。 一方、原油高騰の影響を受けないのは、石油産出国であるオランダを抱えたユーロや、北海油田を持つイギリスなどのポンドです。 ユーロやポンドに円売り資金が流れると為替が押し上げられたり、中東問題でカナダドルや豪ドルが買われる場合もあります。

為替相場の変動要因として、鉱物資源や農産物の話題が出てきますね。
例えば、原油、金、ウランと言った資源の価格はカナダやオーストラリアの通貨に影響します。
カナダは農業国でもあるので、コモディティ、
すなわちトウモロコシや小麦といった必需品の作柄にも左右されます。
もちろん、いまや原油も必需品ですからコモディティの枠内に入れて良いでしょう。
こうしたコモディティは先物によって取引されています。

先物取引というのは、将来の値動きを予測して商品を売り買いするマーケットですが、
これの決済は全て米ドルで行われています。
どの国の先物マーケットも米ドルが決済通貨なのです。
米ドルが世界基軸通貨と言われている所以でもありますが、
市場の特殊性を考えると理に適った方法といえます。

しかし、先物市場が米ドル決済のみで行われているゆえに生じる問題もあります。
それは先物価格がドルストレートに依存するようになるという点です。
ドルが上がれば先物価格が下がり、ドルが下がれば先物価格が上がるという関係になるわけです。
こう考えてみると、先物商品自体をドルストレートと表現しても過言ではありません。
それなので、先物取引をするときは常にドルの変動要因に注意を払っておくことが必要になります。
アメリカのファンダメンタルズはもちろんのこと、世界情勢の中で米ドルを買う気配に繋がる事態がないか、
ドル売りが進む要因はないか探らなければなりません。

先物取引はFXのようにレバレッジを用いた証拠金取引ですので、曖昧なまま取引に臨むのは大変危険です。
とにかく利益確定、損切りはこまめにして、巨額の損失を出さないようにしたいものです。
そのためにも、繰り返しになりますがドルの動向には細心の注意を払いましょう。
ちなみに、金の先物だけは自国通貨で取引できるようになっています。

ここまでで先物取引が為替に与える影響について解説してきました。
ここでは、この両者の将来展望を試みてみましょう。

現在、先物取引をめぐる環境は変わりつつあります。
これまでは人間と動物しか消費してこなかった穀物にバイオディーゼルという新しい消費先が出てきました。
あるいは、東日本大震災の影響で原発の新規設置が大幅に見直され、
ウランの輸出がストップする可能性が出てきました。
もちろんウランは先物商品ではありませんが、これも大きく為替に影響を与えることでしょう。
こうした環境の変化は特に資源国であるカナダやオーストラリアに影響してくるはずです。

また、化石燃料をめぐる状況も変わりつつあります。
かつては石炭に頼っていた日本は、現在石油の大消費国になっています。
そしてこれからは「脱石油」に向けて大きく舵を切っていくことでしょう。
実際、石油を全く使用しない電気自動車も開発されていますから、
これが完全に実用化されて普及すれば石油への依存は低下していくでしょう。
そうなったときに、原油先物価格は劇的に低下していくでしょう。
産油国は打撃を受け、為替にも大きく影響が出るはずです。

もちろん、この将来展望が実際に実現するか、
実現したとしてどのような影響を与えるかはまだ分かりません。
それでも、想像力を働かせることでトレードの幅を広げることが出来ます。
ですから、可能な範囲で先物取引の情報にも目を配るようにしましょう。
きっとFXトレードの役に立つはずです。

先物取引と為替の関連を考慮するうえで、最初に分かりやすい例から始めましょう。
それは原油と為替の関係です。
原油はガソリンや冬場に使う灯油など、生活の中で密着した存在になっており、
まさにコモディティ先物商品といえます。
「原油の先物相場が高騰」というニュースを見てげんなりする人もいるのではないでしょうか。
こうしたニュースからも読み取れるように、原油の先物は価格変動が激しい、
いわゆるボラティリティの大きな取引になります。
ですから、儲けるにしても損するにしても巨額になる場合があります。

この原油の価格変動に大きな影響を与えているのがご存知中東諸国です。
中東諸国の中には政治的・民族的紛争を抱えている国が多く、
この不安定さが原油先物取引を一層難しいものにしています。
最近でもリビアの混乱で原油価格が高騰しましたが、
他の場所でも産油施設がテロリストに狙われるなど問題が続いています。

他の資源国というと比較的情勢の安定している南アフリカが思い浮かびますが、
ここでは残念ながら石油が出ません。
日本は完全に原油を輸入しているため、中東問題で原油が上がると円が売られることになります。
日本ほどではありませんが、アメリカも中東に依存している部分が大きいので、やはりドル売りが加速します。

逆に石油が出るオランダを抱えたユーロ、
北海油田を持つイギリスポンドはそれほど原油高騰の影響を受けません。
逆に円売りの資金がポンドやユーロに流れて為替を押し上げることもあります。
カナダドルや豪ドルも中東問題で買われる通貨になります。

金も先物商品として活発に取引される商品の一つです。
日本もかつては「黄金の国ジパング」などと呼ばれていたようですが、
近年はめっきり金の産出が減っています。
それはさて置き、金は証券と異なり一度も「紙くず」になったことがない資産です。
一般的には経済が好調なときは紙資産が人気になり、
不調なときは現物資産（金など）が買われる傾向があります。
では、金の先物と為替の関わりを解説していきましょう。

金は、国際単位であるオンスで取引されています。
トロイオンスと呼ばれるこの重量あたり何ドルかという形です。
日本ではグラムあたりの価格に直されて表示されることもあります。
先物商品取引は基本的にドル建てで行われますが、
この金に関しては自国通貨での取引が認められています。
しかし、根本的にはドル建てというルールは変わりません。
そのため、自国通貨で取引する場合でも、一旦その通貨をドルに変換して取引が成立します。
つまり、為替の関係でドルが下がれば金の額面価格は上昇することになるのです。
そしてサブプライムローン問題が世界を震撼させて以降、ドルは下がり続けています。
それに連動して金の価格はずっと上昇しているのです。
加えて、将来の見通しの悪さが影響して資金が金に流れる傾向も見られています。
世界で最も金を保有しているのはアメリカ合衆国ですが、最近は世界中で
投資家が金に注目するようになっており、特に中国の投資家が熱い視線を金に向けているといいます。
それによって史上最高値を更新したというニュースを最近聞いた人も多いでしょう。

もちろん、このトレンドも永久に続くわけではありません。
実際、1980年代から2000年代まで金の価格が下がり続けた時代もありました。
金の価格はドルのバロメータでもありますから、
そこを見越してポジションを建てる必要があるのです。

金や原油の先物取引が為替に影響を与えるというお話をしてきましたが、
続いてはコモディティ商品に目を向けましょう。
コモディティというのは必需品のことを意味しており、
とうもろこしや小麦といった農産物、金属、原油などが該当します。
原油は既に扱いましたので、その他のコモディティについて解説しましょう。

最初に農産物について見ていきましょう。
これにはいわゆる穀物類（大豆、小麦、トウモロコシ）などが含まれます。
日本ではかつて小豆なども先物取引の対象になっていた歴史もあります。
これらの穀物類の先物取引は、生産国の為替に影響を与えます。
具体的にはカナダやニュージーランドといった国々ですね。
もちろん、先物価格が上昇すると、通貨も買いの注文が入りやすいという関係になります。
フランスも農業国なのですが、ユーロ全体に与える影響は限定的なものです。
最近は、食用需要と共にバイオディーゼルのために穀物が買われることがあり、
原油とリンクした値動きを見せる場面も出てきています。

さて、金属やゴムも先物取引される商品です。
ただ、天然ゴムに関しては為替相場に大きな影響を与えることはあまりありません。
むしろ金属系の方が影響は大きく、鉄鉱石やレアメタルの価格が為替に反映されることがあります。
資源国であるカナダやオーストラリアなどが影響を受けます。
また、鉱物資源と為替の影響で言えば、先物の対象ではないものの、
ウランの需要が先細りになる可能性を受けて豪ドルや加ドルに影響を与えているようです。