通貨の特色

世界各地の株式市場は、休むことなく地球の自転とともに開いていきます。 ロンドン市場は、日本の東証に続き、日本時間で16時頃にオープンしてロンドン時間が始まります。 ポンド、ユーロなどの通貨は、このロンドンの株式市場の影響を受けて値動きします。 当然ですが、クロス円でトレードしている場合はドル／円の動きも無視することはできませんので要注意です。 なぜなら、合成通貨であるポンド／円やユーロ／円はドル／円の動きに影響されるからです。 そこで注目したいのが、株価の動きに連動するポインド／ドルやユーロ／ドル、それほど動きのないドル／円ということになるわけです。 最初に動きがあるのはポンド、次いでユーロという順番ということになるでしょう。 ファンダメンタルに関しても、最初にイギリスの指標の発表（17時頃）、次に1時間ほど遅れて欧州の経済大国であるドイツの指標の発表となります。 さらに、欧州の要人発表が増加するのが日本時間の22時頃となります。 要人の発言による影響は緩やかで限定的ですが、こうした動きによって株価が動きます。 ポンドやユーロは基本的に株式市場の影響はそれほど大きくなり、どちらかといえばファンダメンタルズに強い影響を受けることが多いようです。 そのため、ファンダメンタルズが少ない月曜日に限定して、株価と為替の連動性が高くなりますので、そうでない場合は株価にあまりこだわる必要はありません。 ただし、他の材料がない場合は株価と連動しますから注意する必要が出てきます。 ドル／円に注意を向ける必要があるのは、米国由来のファンダメンタルズが入ってきたり、ニューヨーク市場の影響を受け始める21時以降となります。

鉱物資源や農産物の話題は、為替相場の変動要因としてよく耳にします。 一例をいうと、カナダやオーストラリアの通貨に影響するのが、原油や金、ウランなどの資源価格です。 さらに、トウモロコシや小麦のような必需品（コモディティ）の作柄も、農業国であるカナダの通貨を左右する一因です。 先物取引では、このようなコモディティ商品を扱っています。 将来の値動きを予測して、マーケットで商品の売買をするのが先物取引です。 この先物取引では、どの国の市場でも米ドルで決済が行なわれています。 マーケットの特殊性を考えると理に適った方法であり、決済通貨が米ドルであることも世界基軸通貨と言われる由縁でもあります。 ただし、この米ドル通貨のみで先物市場で決済が行なわれるために、ドルストレートに依存しがちになるという問題も生じています。 つまり、ドルと先物物価の関係が、ドルの下落で先物価格が上昇する、先物価格の上昇でドルが下落するというようになっているためです。 これを一言でいえば、ドルストレートなのが先物商品自体であるという表現もできてしまいます。 そのため、常にドルの変動要因に注意を払う必要があるのが先物取引であるといっても過言ではないのです。 たとえば世界情勢のなかで、アメリカドルを買う気配に繋がる事態はないか、ドル売りが進む要因はないかなど、ファンダメンタルズ以外にも知っておくべき事柄はたくさんあります。 FXと同様にレバレッジを用いた証拠金取引である先物取引は、曖昧なままで取引するのは大変危険であり、巨額の損失を出さないようにするためには利益確定や損切りをこまめにする必要が出てきます。 そうした意味でも、ドルの動向には最新の注意を払うことが重要です。 ただし、自国通貨で取引できる金の先物はその限りではありません。

もちろん、日本円は一番馴染みのある通貨ですね。
世界的に見てもドルやユーロと並ぶ主要通貨になっています。
ただ、ここまで日本円が流通するようになったのは比較的最近のことで、
それまではドル、ポンドが世界の通貨として確たる地位を占めていました。
日本の経済成長に伴い、基盤通貨の一つになっています。

FXにおける日本円の特長は何と言ってもその金利の低さです。
いわゆるゼロ金利政策が長く続いているため、
外貨の買いポジションを建てればスワップポイントが付きます。
逆に売りポジションの場合はスワップがマイナスに作用するため、
初心者には若干ハードルが高く、とにかく買いポジションしか建てられないという人も多いものです。

また、通常は通貨に大きな影響を与えるはずの政府の施策や日銀の動きに為替が左右されないのも特徴的。
むしろ外的要因である災害や株価の値動きに敏感に反応します。
現在は、日本の国債発行高の多さが懸念され、将来的な見通しが立たない状況になっています。
決して楽観視できない通貨なのですが、周囲の外貨がより不安定なため、
消去法のような形で円が買われることも多くあります。

政権交代や欧米の利上げ予測など、マイナスの要素が強い日本円ですが、
2011年3月の東日本大震災によってそれらの要素全てが吹っ飛んでしまうような影響が生じました。
基本的には災害もマイナス要素になるのですが、この度は巨額の保険金や
義援金が動くため、活発な消費が促進されるという見通しもなされています。
国からの財政支援も大掛かりに行われるため、
特需的なGDPの上昇が期待されています。

南アフリカの通貨である南アフリカランドの特長を見てみましょう。
端的に言ってしまうと、「儲けが出しやすいが、大きくは動かない」タイプの通貨と言えます。
その理由を解説していきましょう。

まず、南アフリカという国がどのような国かを考える必要があります。
南アフリカは資源国で、いわゆるレアメタルといわれる希少金属が多く埋蔵されています。
また、世界有数のダイヤモンド産出国で、有名な大粒ダイヤモンドも数多くこの国から出てきています。
ただし、アフリカで比較的多く産出する原油は出ません。
こうした事情を考え合わせると、原油リスクはないものの、
レアメタルに関連した変動には敏感に反応するであろうことが分かるでしょう。

加えて、アフリカ特有の問題も絡んできます。
アフリカの北東にはエジプトがあり、中東と密に接しています。
中東では常に政治的な動きがあり、ともすると騒動や内戦が勃発します。
また、リビアやエジプトの民主化運動による混乱も無視できません。
実際、これらの政変がニュースになると南アフリカランドが下落しました。

こうした背景を考えると、基本的に高金利でスワップを稼ぐには適した通貨であるものの、
地政学的なリスクが大きく、キャピタルゲインがマイナスになる場合が多くあります。
それで、基本的には短期の売りポジションを取って儲けを出すスタイルが適しています。
貨幣価値自体が低いので、初心者にも手が出しやすいのですが、
リスクも高い通貨であることを覚えておきましょう。

ヨーロッパで使用されている通貨であるユーロの特長を概観してみましょう。
当然、EUに加盟している国々で使用されているのですが、
イギリスは未だにポンドを使用しており、完全に統一されているわけではありません。
2001年から使われ始め、歴史的には新しいのですが、
西欧諸国を中心に23カ国で使用されているため影響力は大きな通貨です。
それなので、ドルに次ぐ基盤通貨として認知されています。

ユーロの特長として、極めて広範囲に使用されている通貨ゆえに
投機的な動きが制御されるという点が挙げられるでしょう。
良くも悪くも、実経済と連動して相場が変動します。
それなので、韓国ウォンや英ポンドに投機資金が流れた経緯もあります。

しかし、ユーロの安定要素は不安定要素にもなりえます。
例えば、23カ国の中で危機的な債権問題を抱えている国があります。
いわゆるPIGSと呼ばれる
ポルトガル、アイルランド、ギリシャ、スペインは、ユーロの安定性を脅かしています。
ユーロの為替変動を見極めるためには、上記の不安定要素を考慮に入れることが不可欠です。

ユーロは、EU圏の国々を通貨で結ぶ役割を果たしていますが、
それによって経済格差が解消されたわけではなく、むしろ顕在化しています。
それで、引き続きユーロは独特の問題を抱え続けていくことになるでしょう。
もちろん、EU圏の国々全てが経済的に好況になればユーロは安定するはずですが、それを期待するのは非現実的です。
利上げなどの経済施策も、国を跨っているだけに動きが鈍重になりがちです。
こうした点を踏まえておけば、ユーロのトレードを効果的に行うことが出来るかもしれません。

FXの世界ではキーウィなどとも呼ばれるニュージーランドドル。
そもそもは宗主国であった英ポンドが通貨として使われていましたが、
1967年にキーウィが発行されました。
キーウィの特長は、その高金利です。
お隣のオーストラリアには及びませんが、それでも日本と比較すると金利が高くなっています。

国の産業に目を向けると、農業と観光が産業の中心になっています。
お隣オーストラリアが鉱物資源立国であるのとは対照的です。
農産物などを輸出するため貿易も盛んですが、
その相手はオーストラリア、中国、アメリカなどが中心です。
特にお隣オーストラリアとは密接な関連があり、良くも悪くも依存関係にあります。

日本との関係を見ますと、貿易相手であると同時に人気の観光地にもなっています。
先の日本の大地震では、ニュージーランドに直接の影響はありませんでしたが、
日本からの観光客は減ったことでしょう。
また、その直前にはニュージーランドでも大地震が起き、
それによって観光客の足が遠のくのではと予測されています。
ニュージーランドの地震は、観光だけでなく林業や農業にもダメージを与えており、
この先数年間の経済が悪化するとも言われています。

まだ予測の段階なので、確たることは言えませんが、
具体的な経済指標が公開になったときに市場がどのように反応するかに注目する必要があるでしょう。
ニュージーランドの通貨・キーウィも国際関係、自然災害などによって
大きく変動する可能性があるため、運用には注意深さが必要です。

トルコリラはその名の通りトルコで使用されている通貨です。
その特長を見てみましょう。
トルコリラはFXの世界でもそれほど一般的に取引される通貨ではありませんが、高金利で知られています。
その背景として、トルコがインフレーションになりやすい国であることが挙げられます。
実際、2001年には年利80％という金利が付けられていましたが、
これはそれだけ物価も上昇していることを示しています。
余りにインフレがひどかったため、2005年には
デノミネーションが施され、通貨のゼロが6つ削られました。
100万トルコリラが新1トルコリラに変わり、ようやくインフレが一段落しました。

現在は、アメリカ発の経済問題に翻弄されて貨幣価値が下落しており、年利15％程度にまで金利も下がっています。
それでも、もちろん高金利の通貨であることに変わりはありませんが、
実体経済が安定していない故の高金利であるとも言えます。
それなので、トルコリラを中心にFXトレードしていくのはリスクが非常に大きく、あまりお勧めできません。
いつ再びハイパーインフレになり、デノミネーションが行われるか分からないからです。
そうなったら、いかにポジションを持っていても損失を被るだけになってしまいます。

ただ、現在のところはそれほどのインフレ傾向は出ておらず、
トルコリラでポジションを建てて短期売り買いしている人も多くいます。
スワップを期待してポジションを長期保有するのは危険ですが、
短期決済でトレードするには面白い通貨でもあります。

スイスフランはスイスで使用されている通貨です。
スイスはドイツやフランスと国境を接しており、両国の影響を長らく受けてきましたが、
この通貨にもフランスの影響が現れています。
しかし、フランスやドイツが欧州連合に加盟して通貨がユーロに変わった後も、
スイスはこの連合に加盟せず、通貨も独自性を保っています。
その背景には、スイスの経済的・政治的な独立意識や優位性が関係しています。
スイスは観光立国ですが、世界の銀行が集まる金融の国でもあり、工業も発達しています。
つまり、小国ながら非常に国力が安定しており、外部に依存しなくても十分国際的な競争力を保っていけるのです。
仮に欧州連合に加盟してユーロを導入すると、
他の加盟国が経済の足を引っ張るのは目に見えており、スイスにとってはデメリットしかないのです。
また、政治的にも永世中立国を宣言しており、欧州連合に加盟することで
その中立性を失いたくないという思惑もありました。

こうした背景から、スイスフランは極めて安定した通貨として認知されています。
かつては戦争などの有事が生じたときは「ドル買い」、「円買い」が進む傾向がありました。
しかし、両通貨の安定性が失われつつある今、「有事のスイスフラン」になっていくのかもしれません。
実際、先日の中東民主化運動が高まったときには資金がドルではなく、
ポンドとスイスフランに流れたことが分かっています。
経済の流動性が高まっている現在、スイスフランは「金より固い」といわれる安定性を誇っているのです。

カナダドルはカナダの通貨で、国際的にはごく僅かしか流通していません。
カナダに旅行に行く際に、銀行でカナダドルを買おうとするとかなり
手数料を取られるのは、この流通量の少なさが原因です。
使われているのはカナダ国内のみ、また国境付近では稀に
アメリカ国内でも使用されることがあり、その際には米ドルと等価として使用されることもあります。
ただ、その国境周辺では米ドルが使用される場合のほうがはるかに多いのが現状です。

カナダの環境をざっと概観すると、漁業・観光業・林業・鉱業などが盛んな貿易立国です。
日本からも毎年大勢の観光客がカナダを訪れていますね。
鉱業に関して言えば、近年、安定した価値が見込まれて価格が上昇している金が豊富に産出しますし、
原油を含んだ砂「オイルサンド」埋蔵量が世界トップなのもこのカナダです。
このような背景から対外貿易黒字が続いており、貨幣価値は基本的に安定しています。

国としての不安要素があるとすれば、国境を接するアメリカへの依存が大きく、
アメリカの経済不振がそのままカナダの経済に直結することでしょう。
それなので、最近のドル弱体化がカナダドルに影響を与えてしまっています。
また、直近の出来事として東日本大震災後、世界各国で原発の開発が見送られることになりました。
これは、鉱業資源としてウランを輸出しているカナダにとってはマイナス要素になっています。

以上を考えると、資源関連の動きが生じるとき、例えば中東情勢の悪化や
油田開発などがカナダドルの値動きに関係していくことが分かるでしょう。

オーストラリアドルは1966年からオーストラリアで流通している通貨で、
FXの世界では「オージー」と略されることもあります。
長らくイギリスが宗主国として支配を行ってきたため、
ポンドが通貨であった時代もあります。

国としてのオーストラリアは資源立国であり、アルミニウムの生産に不可欠な
ボーキサイト、鉄鉱石、原油などが採掘されています。
また一大農業国でもあり、広大な土地を活用して小麦を生産し、
肉牛を飼育してそれらを輸出しています。

根幹産業がしっかりしているため、オーストラリアの経済は比較的順調であり、消費活動も盛んです。
それなので、金融引き締め策として金利が高く設定されています。
そのため、日本などの海外からも資金が流入しており、
スワップ目的の買いポジションが多く建てられているのも特徴的です。
サブプライムローンなどのアメリカ発の問題が影響を完全に避けることは出来ませんが、
オーストラリアの場合は比較的ダメージが軽く、しかも早く立ち直ります。
これも、観光業や工業など基本的な産業が影響を受けにくいからです。

しかし、2011年3月の東日本大震災はオーストラリアに大きな影響を与えました。
日本はオーストラリアの輸出先として最大の国。
その日本の経済活動が短期間とはいえ麻痺してしまったので、貿易額が減ってしまいましたし、
原発計画の見直しが行われたためウランの輸出が激減してしまいました。

この影響がいつまで続くのか、また2010年5月以来の利上げがいつ行われるのかは
これから注視していくべき要素といえます。